facebookの九州における登録率についてこちらで書かせてもらいましたが、先日雑誌だったか新聞だったか忘れてしまったのですが、ソニー・デジタルエンターテイメントの社長福田氏が、facebookについて興味深い考えを伝えておられましたので紹介します。
基本的な考えとして、「アメリカ発信の情報には惑わされてはいけない」という事をおっしゃってます。日本でfacebookがどう活用されてるのか実態を知り、日本流にカスタマイズできるのかどうか、自社の商品やサービスにマッチするのか考えるべきであると。またこれは今後流行るであろう全てのウェブサービスにも言える事だとおっしゃってます。
全く同感です。ウェブサービスはどうしても先進のアメリカ情報発信になりがちです。でも何でもかんでも日本の文化や風土に合うかというと必ずしもそうではありません。
一時期「セカンドライフ」というブームがあったのを覚えておられるでしょうか。広告代理店に踊らされネットの空間でモノが売れると仮想店舗を大手の企業さえも出店したものでした。あの体験や経験を思い出さなければなりません。流行のはじめではなく、流行のピークにこそ冷静に分析する事が大事だと思うのです。
以下は、福田氏のfacebookについての見解を元にポイントだけ書いてみました。
①企業がfacebookページを開設しても自社のホームページよりアクセスをあげる事は難しい
単純にfacebook人口は（母数）、少なすぎる。約1000万人と言われるfacebook人口も、日本のウェブ人口の10％です。先日のコラムにも書いたように、平均の人口比登録率は３％にすぎません。世界の普及TOP10にも入っていないその程度なのです。世界の利用者が10億人だとか、急激に伸びている等の報道ばかりを見てしまい、こういう数字の事実を見逃してはいけないのです。
②利用者の広告接触意識が低い＝日記的な使われ方
日米のブログの使われ方がまさにそうですね。アメリカのブログは、ニュース性や時事性が多いのに対して、日本は日記・コラム的なものが多いのです。だから、facebookも時事的な内容より友達の日記を覗き見るような内容のものがウケるわけです。mixiからの移行者が多いというデータもそれでうなずけるし、企業のタイムラインが９％に過ぎないのもよく解ります。
③企業としての活用法がイマイチ見出しにくい＝「いいね」が増えてその先は？？
「いいね」の多い企業に「売上あがりましたか？」と尋ねると「いやあ、でも企業イメージは高まりました」とのこと。つまり、企業にとってfacebookは、販促ツールではなく広報・CSRやSEO対策の一部にすぎないのではないでしょうか？facebookを販促活用しようと他メディアとの連動を図り、せっかく「いいね」をもらっても、4月からの画面設計変更で企業情報はフレームアウトしてしまうようになりました。クイズや診断系の誘い込みを行い、Eコマースへという流れも日本ではうまくいっていないようです。facebookでゲーム等やらない日本人は、他のアプリへ移行にも慣れていません。そもそも日記に近い使われ方でそういう必要はないのです。だから企業はfacebookから外へ顧客を連れだせないし、そこでは何も起きないのだと思います。
氏曰く、「つまり、facebookは日本ではまだ使えない。様子見だ。」が結論でした。
（written by スケールフリーネットワーク）
