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大きな販売促進効果を産み出すノベルティ選びの方法

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効果的なノベルティ

今回は販売促進(SP)ネタです。先日、あるクライアントさんで顧客アンケート調査をやっているが、その調査データが思うように集まらないという相談がありました。自社顧客に対して郵送やメールによる意識調査をやられていたわけですが、単に依頼するだけで回答者に対するメリット感が薄かったので、何かノベルティを付けてはどうですかという提案を実施する事でデータの回収率が倍増したという事例がありました。
よく街角で毎日のように配られているポケットティッシュやボールペン・試供品、新規オープン店の粗品などノベルティによる販促をよく見かけます。継続してずっとやられているという事は、それなりに効果もあるという事ですが、そもそもこのノベルティは何なのでしょうか。ノベルティの役割は、ほとんど以下に集約できます。
①ブランディング
社名・商品名・サービス名などの認知度向上=新商品のPR、オープン告知などはこれに含まれると思います。
②顧客情報の獲得
ノベルティと交換に氏名・年齢・名刺・アンケートなど顧客情報の獲得=展示会・イベントなどでの名刺やアンケート獲得
③お礼
感謝の気持ちを伝える謝礼・記念品=周年事業の記念品や粗品、おまけ的役割
冒頭の事例は、②と③という事になります。ノベルティグッズには、通常社名やブランド名・電話番号などが刷り込まれる事が多いですから、繰り返し使ってもらえるものであれば、自然に名称やロゴが目に入り、意識しなくてもブランドが頭の中に刷り込まれる事になります。では何でもいいかと言うとそうではなく、まれにノベルティが配られた周辺のゴミ箱がその品で溢れるという事もあります。こうなると逆にマイナスイメージとなります。ではどういった視点でノベルティ選びをすれば良いかと言うと、
●日常生活で利用頻度が高いもの
●繰り返し使ってもらえるもので便利さを感じるもの=あると便利
●捨てるにはもったいないもの
●市場に流通していないオリジナリティがあるもの
●数に限りがある希少性の高いもの
●コストが比較的かからないもの
などが最適ノベルティの条件でしょうか。
こうして見るとよく街角で配られているポケットティッシュは、いくつかの条件を満たしているのがよく判ります。やり方によっては大きな宣伝効果と販売促進につながるノベルティ、自社の目的と予算に合わせて商材を選択可能ですし、ターゲットの性別や年齢層に合わせてグッズを決めることでより大きな効果を生み出すと思っています。


周年事業・ノベルティ制作ご相談ください。


今ノベルティに人気のパイロット社フリクションペン=他社サイトに遷移します
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今更ながら、なぜコンテンツ更新が重要かと言う話

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良質コンテンツの更新が重要

WEBサイトの運営をされる方にとって、日々のアクセス数や重要キーワードでの検索順位表示は気なる所です。先日も当社クライアントの中でこの部分の思い違いをされているような例がありましたので、再認識の意味で今回のテーマとしたいと思います。
検索順位表示は、メジャーな所で言えば「Google(グーグル)」や「Yahoo(ヤフー)」の検索エンジンが順位決定しています。かつてはそれぞれ別の検索エンジンを使っていましたが、現在はYahooもGoogleの検索エンジンを導入していますから同一検索エンジンと言うことになります。
※余談ですが、同一の検索エンジンを使っているという事は検索をかけた場合、同一の結果にならなければならないはずですが、違う結果が表示される場合があります。通常であればなぜ?となりますが、これはYahoo独自のフィルターをかけているからです。一般的にYahoo!カテゴリ登録サイトかどうか、パーソナライズ検索の違い等などがあると言われています。
●検索結果表示されるのは、Googleにインデックスされたページだけ
タイトルのコンテンツ更新が重要だという意味を理解してもらう為には、まず検索エンジンそのものの仕組みを理解してもらう必要があります。検索結果順位を決めているのは、検索エンジンだと書きました。まず検索エンジンの仕組みについて書きます。
検索エンジンは、世界中に星の数とあるWEBサイトの情報を検索ロボット=クローラーを使って集めています。(WEBサイトは蜘蛛の巣のように張り巡らされている事からスパイダーという事もあります。)Googleのクローラーは、「Googlebot」と呼ばれ聞かれた事もあるでしょう。ではクローラーはどうやってやって来るかというと、リンクをたどってやってくるかサイトマップの提供を受けているサイトへやってきます。(かつてSEO対策の手法のひとつで被リンク対策があり、リンクが販売されていたのはこの為です。現在は無意味なリンクは評価されません、むしろペナルティを受ける危険性もあります。自然なリンクが必要です。)やってきたクローラーが何をやるのかというと、主にサイトの新情報、サイトの変更点、無効なリンクといった情報を集め持ち帰りGoogleのサーバー上にデータベースとして蓄積していきます。これが「インデックス」とされ検索エンジンに認識されたという事になります。検索結果表示には、インデックスされたものの中からしか表示されませんから、更新を重ね、インデックス数が多ければそれだけ検索結果表示の機会が高まり、アクセスへつながるという事が理解できると思います。
やっかいなのは、クローラーは一度の巡回でサイト内の一部の情報しか収集していないという事です。サイトへ一日に何度も訪問の痕跡が残るのはその為です。推測ですがおそらくそれぞれのクローラーにはそれぞれ目的・役割があるのではないかと思っています。従いまして、一日に何度も訪問してくれた方が良いという事は明白です。多いサイトでは一日に1000回~2000回というサイトもありますが、毎日50~100回位巡回しだすとSEO効果は高まると思います。クロールを何度もやってもらった方が、正確な情報と最新の情報を持ち帰りインデックスしてもらえる事になります。結局、クローラーが何度も巡回し、インデックス数を増やすような更新が必要だという事です。
ではどうやってクローラーを呼び込むか。どのサイトをどの位のペースと頻度で巡回するか、それはGoogleのプログラムが自動的に決めている事ですから、はっきりした事は判りません。しかし、XMLサイトマップを設置しその情報を提供しているのであれば、更新都度その情報は伝わりますから呼び込む方法は可能かと思います。
●インデックス数だけでもダメ
コンテンツの更新をマメに行い、クローラーを呼び込み、インデックスしてもらう事によりインデックス数を増やす。それだけでSEO対策は充分かと言うとそうではありません。インデックス数が少なくとも上位表示されているページも存在します。検索エンジンでは、クローラーが持ち帰った情報を元にインデックスされるわけですが、これによりどのWEBサイトがどんな情報を持っていてどんなテーマを扱っているのかまでデータ管理します。それは検索する人がキーワード検索した時、その目的に叶う最適結果を表示させるためです。なのでインデックス数が多ければ多いほど良いのかという事ではなく、合わせてコンテンツのその中身も重要だという事です。一説によるとGoogleが検索者のキーワード検索に関して、その結果表示にふさわしい順位の表示は、200以上に及ぶ判断基準を数値得点化し、一瞬のうちに算出し検索表示しているとも言われています。
更新について私はよく「中身が濃くなる更新を」と表現しています。それは対象のWEBサイトのテーマに沿った関連する内容で更新する事で、中身の充実を図って下さいと言う意味です。よくスタッフブログなどに有りがちな、飲み会しましたとかランチ情報みたいなものでは、コンテンツそのものの評価を低いし、サイトそのものが「薄まる」と思うのです。
●まとめ
結局、検索からアクセス数を取ろうと思うば
インデックス数(=検索機会)×コンテンツの質(検索結果表示順位)=アクセス数
だと思うのです。別の言葉で言い換えれば、質の高いコンテンツを高頻度で更新する事になるわけです。
そしてもうひとつ重要なのは、正しい方法で継続し続ける事です。どうも現代は「待つ」事に不慣れになっているように感じます。ちょっとだけやってすぐに結果や効果を求めたがる傾向にあるように思います。かつては人に連絡を取るにしても手紙を書いて待つという時代がありました。ところが最近はSNSで一瞬にして反応が判るわけです。その影響かどうかはわかりませんが、あまりにも継続し待つという事に我慢が効かなくなっていると思います。表面的な現象に一喜一憂するのではなく、正しい方法で信念を持ち継続する事が重要だと考えます。


WEBコンテンツの企画・制作・管理ご相談承ります


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売れるWEB通販、売れるかどうかは実は売る前に決まっている

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顧客にラブレターを

当社が関わるホームページ制作や運用において、WEB通販(ショッピングサイト)の案件もかなりのご依頼を頂戴しています。その全ての企業が順調とまでは言いませんが、大半は順調に推移しています。東北の震災や今回の熊本地震など、予想もしないアクシデントで一時的に影響を受けても、ほぼ安定的にネット販売で稼いでいます。あらたに参入する中小企業もありますが、売れるかどうかは実は販売前の綿密なマーケティングと準備計画で決まっているように感じます。
●最も重要なのは何を売るかより誰に売るか
ターゲティングの重要さです。相談を受けた時に必ず「顧客は誰ですか?」という質問をするのですが、「20~40歳代の男女」とかアバウトな回答が多く、ここが明確になっている企業は少ないです。商品開発が、市場の声を反映して作られたものなら自ずとその部分は絞られるでしょう。しかし商品が経営者や一部の担当者の思い入れで作られものは、往々にしてこういうケースが多いです。こういう場合であっても、販売前には必ずユーザーの声を直接聞く改善・改良期間が必要だと感じます。声を聞くユーザーは知り合いなど周囲の方でも構いませんが、全く無縁の方が正確な声が得やすいです。こうした聞き取り調査を行えば開発者側の迷いも生じないでしょうし、ターゲットも明確になり、通販には付きものの開発ストーリーも生まれるというものです。
ユーザーの声を元に商品開発に活かせたら、自ずと顧客ターゲットは明確になるはずです。これも出来るだけ絞り込んだ方が後の展開がやりやすいです。(例えば、小さい子供を持つ30歳の主婦とか)なぜなら、商品を買う状況やプロセスが具体的にイメージできますし、それによって広告展開・WEB制作・コンテンツ制作も変わってくるからです。
●計画目標を関係者の共通認識にすること
中小企業によくあるのは商品は勢いと盛り上がりで作った、とりあえず販売はスタートしたものの、中々思うような成果が出ない、目先の数字にばかり目が行き、関係メンバー間に少しづつ不協和音が生じ出すといった流れです。こうなると小手先の対策に追われる場合が多くなり、適切な問題解決にならない事が増えます。商品開発から販売計画まで少なくとも1年から3年の目標計画を組み、マイルストーンを設定するべきです。それを元にメンバー間の役割を明確にし鮮明なゴールイメージを共通認識として持てば、少々の計画のずれは解消できるものです。なにより組織としてメンバー間の信頼・一体感が生まれるのが大きいです。
●通販の制作物はラブレターと同じ
通販を始めると制作物が増えます。ネットショップ、パンフレット等印刷物、DMなどです。これらの制作にあたっては、好きな人にアピールするラブレターのような気持ちで作らなければなりません。「あなたと付き合いたい」「あなたに喜んでもらいたい」「あなたに幸せになってもらいたい」と言った思いが伝わる制作物でなければならないという事です。売り込みが強いと思いが伝わるは、別次元です。受け取る側の気持ちが揺さぶられる、そういう制作物でなければなりません。よくあるのは「うちの商品はどこよりも優れているから大丈夫!」という声です。はたしてそうでしょうか?モノが豊かになり世の中には良いモノが溢れています。その中でお客様の支持を受け評価されていくには、ターゲットに正面から向き合い訴求する制作物が必要だと感じるのです。


WEBショップ、コンテンツ制作ご相談ください。


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WordPressサイトを複数者で更新する際の権限設定

wordpress
wordpressの権限設定

先日、某クライアント事例としてあった事です。Wordpress(ワードプレス)で構築・運用している自社サイトで、複数人で更新作業を行われておりました。そうした所、誤操作をした関係で誤った公開をしてしまった為、この際権限を明確にし、合わせて部署ごとの更新を機能的に実施したいというご相談でした。
実際こういうケースはよくある事で、組織が大きいと部署ごとや役職ごとに更新内容やページが違う場合があります。入力作業は各部署が行い、公開はWEB担当部門が行うという様な事もあります。Wordpress(ワードプレス)では、「権限」と「権限グループ」という構造から成り立っています。「権限」は、機能に関する操作の許可であり、「権限グループ」は、権限について許可・不許可の情報を持ち、どの機能を利用できるか決定する事が可能です。
※ユーザーの種類と権限についての詳細はこちらをご覧ください
●ユーザーの権限を振り分ける
Wordpress(ワードプレス)のデフォルトでは、管理者・編集者・投稿者・寄稿者・購読者の5つの権限グループが存在します。
①管理者:全ての機能を利用でき操作できる。全てのユーザーをコントロールできる。
②編集者:全ての記事(固定・投稿・カスタム投稿ページ含む)に対して編集・公開・削除等のコントロールが可能。
③投稿者:自身の書いた投稿のみ編集・公開・削除が可能。
④寄稿者:投稿と自身の記事の編集のみ行い、公開の申請を行う、管理者・編集者の承認により公開される。
⑤購読者:閲覧のみ。会員制サイトなどクローズドなサイトの場合使用。
各企業の状況によりそれぞれの権限を割り振ると良いと思います。冒頭の事例でいくと、新商品の案内や販売キャンペーンなどは、それぞれの部署に投稿者としての権限を持たせ、外部のライターに記事の発注を行っている分を寄稿者に振り分けるなどし、必要のない操作は行えないようにしました。(※それぞれの権限グループでログインした場合、管理画面のダッシュボードの見え方は異なってきますから間違える事はなくなります)Wordpress(ワードプレス)のデフォルトでもこれだけの権限割り振りを行えますが、プラグイン「User Role Editor」を使えば、さらに権限自体の削除や追加、さらには権限グループ自体を新たに追加したりも出来るので、例えば広報部とか商品開発部・○○支店などといったグループ設定も可能です。
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●権限を持つユーザーの登録
新たな権限を持つユーザー登録は、管理者が「ユーザー」→「新規追加」から行います。
また「ユーザー」→「ユーザー一覧」からそれぞれのユーザー設定を行えるので、管理画面のカラーリングなどを変更すれば複数者で更新する場合も便利になります。
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WordPressプラグイン「Contact Form7」バージョン4.4のエラー対処法

エラー画像
Contact Form7エラー箇所

WordPressの問合せ用プラグインとして使われる可能性が高い「Contact Form7」ですが、バージョンを4.4にアップデートすると2か所の設定エラーという事で、送信元で「このメールアドレスはサイトと同じドメインには属していません。」という表示と題名で「この項目はユーザーの入力内容によって空白になり得ます。」という2つのエラーメッセージが出る場合があります。2つのエラーとも致命的なエラーではなく送受信は出来ますが、エラー表示ともなればあまり気持ちがいいものではありません。
以下にその対処法を示します。
●このメールアドレスはサイトと同じドメインには属していません
送信元設定でこの表示が出るケースの設定は、[your-name] <[your-mail]>というパターンがほとんどです。問合せ者の名前とメールアドレスを表示させる設定のため、こういう設定をされている方が多かったはずですし、かつてはこのやり方でも問題はありませんでした。しかし、「Contact Form7」の使い方によると”この項目で使われるメールアドレスにはサイトと同じドメインに属するアドレスが用いられるべきです。”と書かれています。そしてメールがスパムとして扱われる可能性が高いとも書かれています。現に当社宛に届いたメールにもSPAM表示が付いていました。
SPAM
SPAMメールでも届けばいいのですが、万が一届いていないケースがあるとすれば折角の問い合わせに対して失礼な事です。ここは修正をお勧めします。[your-name]は問合せ者の名前ですから、このままにします。その後の<[your-mail]>を同じドメインに属するアドレスを使いなさいとの事ですから、当方側の問合せ専用メールアドレスへ変更しました。
これでエラーそのものは解消されるはずです。しかし問合せあったメールに対してこのまま返信をかけると、相手側には届きません。(当たり前の事ですが)そこで、設定の「追加ヘッダー」を使い Reply-Toタグを追加します。通常メールはfromフィールドにあるアドレスへ返信されますが、このタグを使う事により返信を送ってほしいアドレスを指定できます。なのでReply-To:[your-email]とすれば、返信は問合せ側に送られることになります。
●この項目はユーザーの入力内容によって空白になり得ます
題名の[your-subject]では、問合せ側が何も書かなかった場合、空欄になりますよという案内です。従って、本文に要件がしっかり書かれていれば大きな問題にはならない箇所です。修正としては、お問合せ”[your-subject]”と
しました。これにより何も書かなかった場合には、「お問合せ」と表示され、記入した場合にはそのタイトルも表示されます。
以下が以上2か所の設定修正のキャプチャー画像です。
対処画像


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中小企業こそWEB戦略に投資すべき

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中小企業こそWEBに力を

●中小企業のWEBサイトが成果が出ない理由
今では自社のWEBサイト(ホームページ)を持つことは、ほとんど当たり前の時代になっていますが、最近よくある相談は「サイトはあるけど一向に集客や売上につながらないのでこれを何とかして欲しい」というものです。実際に見させてもらうと、ほとんど共通点があります。いくつかありますが、代表的なものは以下です。
①自社の商品やサービスを知ってもらう事に一生懸命過ぎる事
もちろん、サイトを作る上では自社のPRをする事は重要な事ではあります。しかし熱くなり過ぎるあまり、売り込み色が強くなり訪問してくる人の視点に立っていない事が多く見られます。訪問してくる人は、何らかの目的があってくるわけでその解決に至るようなコンテンツが準備できていない事、すなわち、訪問者(=ターゲット)の立場に立った集客するための仕掛け作りやコンテンツ制作が出来ていない事です。
②あまりにも実態をよく掴んでおられないケース
データ的な事をお尋ねしても、明確な回答が帰ってこない場合があります。アクセス数や重要キーワード、どのようなキーワードで検索されどのページが見られている等など、掴んでいらっしゃらない場合があります。ひどいケースでは、GoogleアナリティクスやGoogle Search Consoleなど設置されていない場合もあります。実態を把握しなければ改善ポイントが見えてきません。WEBサイト運営は、検証・改善の日々の繰り返しで集客できる優れたWEBサイト(ホームページ)へと成長していきます。これが掴めていないというのは重要なポイントです。またこの事を当初知らなくても、制作時に本来制作者側がご提案すべき事です。むしろそこまで設置してあげるのが制作者のプロの仕事だと私は思っています。
③サイト運営に戦略性が欠けている事
サイト運営を行うに当たり、サイト制作業者・SEO業者・広告会社・更新外注会社(もしくは内部スタッフ)等などが関わると思うのですが、関係性がバラバラで戦略性のある一気通貫のコントロールが出来ていない事です。大手の企業だと社内スタッフが存在し、その調整役を担うという事も考えられますが、中小企業の場合、ここがバラバラの発注を行いサイト制作においては、デザイン面だけではなくSEOにも適した作りになっていなければならないし、SEOは単に外部・内部施策を行うだけでなく集客を想定したコンテンツも考えなければなりません。また公開後の広告展開はどうするのか、更新は内部でやるのか外注するのかをも含め戦略的コントロールされるべきです。サイト運営にあたって、PDCAは付きものです。以上の視点に立って繰り返し検証を重ねる事が、後々成果になって現れてきます。アクセスはあっても成果につながらない、アクセスそのものがない等というのはこの部分が実施できていないという事だと考えます。
●本当は費用対効果は高いはず
どうしてこういう事が起きるかと言うと、(失礼を承知で書いていますが)中小企業の経営者や担当者はおうおうにしてこういう部分に弱いという側面があると感じています。なので、それぞれの業者が言う事は全て正しいと思い込み、誤った判断をしてしまうものだと思うのです。業者のいう事は全て正しいとは限らず、誤ったやり方を進めている所もあります。現実に先日こちらで紹介したケースもそうでしたし、SEOに限ると知らない事をいい事によくそんな事やっているなぁというケースは驚くほどあります。
WEBサイト(ホームページ)を作り、そこからどう集客するか、どう売上を拡大するかというのは、何も大企業がやる方法ではありません。むしろ広告予算に限界がある中小企業ほど、ここをうまく活用しきれれば、費用対効果の高い成果が生み出されると感じています。現に当社事例でもWEBサイト(ホームページ)リニューアルを契機に、大幅に新規受注を増やしている企業も存在します。WEBサイト(ホームページ)で、社員数名分の売上成果が出てくるようなレベルになると、味を占めた(笑)経営者は益々この部分に投資する事になります。
この部分を躊躇する大半の中小企業がいう言葉もだいたい決まっています。そろって言われるのは、
・投資の余裕がない(投資ポイントが違うのだと思います)
・スタッフがいない、誰がやるのか(全体をコントロールできればそれ程の負荷にはならない)
・それ程効果は見込めない(と思い込んでしまっている)
と言った内容です。しかし一方で実際に成果を出し、味を占めている企業があるというのも事実です。中小企業にも大企業にも関係なく使えるWEB。商品やサービスの認知度アップ、ブランディング、どれを取っても本来費用対効果は高いはずです。ここは大いに活用しない手はないと感じるのです。


WEBサイト・コンテンツ制作からSEO、更新までトータルでサポートします


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中堅・中小企業の新卒採用戦略

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新卒採用はまず採用専用ページから

●中堅・中小企業に内定辞退が生まれた背景
2016年今春大学卒業者の新卒採用に異変がおきているそうです。それは中堅・中小企業への内定辞退者が多く発生し、予定人数に達していない企業がいまだに多くあるとの事です。これにはいくつか原因が考えられますが、ひとつには今年度の就職協定にあると思います。経団連に加盟する多くの大企業の選考活動は、2014年まで4月1日が解禁日でした。しかし2015年からは、経団連が学生に学業専念してもらう目的でスケジュールを見直し、8月1日解禁となりました。この事で8月前に大企業志望の良い人材を確保しようとする中堅・中小企業や外資系企業は、全体的に採用を早める傾向にありました。一方学生は、8月までの間に複数の内定を獲得するような学生や元々大企業志向が強い学生は、中小企業の内定を言わば保険として獲得する動きがありました。結局そういった意味合いの内定であれば、後々辞退が生まれるのは当然と言えば当然で「オワハラ」という言葉が生まれたのもここにありました。もちろん中堅・中小企業側もその辺を想定して内定者数を通常より多く出した所もあるようですが、多い所では半数の辞退者がでる企業もあったそうです。親心と思って学業に専念してもらうよう変更した就職協定がアダとなり、結局学生の就職活動は長くなり、就職戦線はより加熱したように感じます。これが少子高齢化で就職を希望する学生は減っているのに、景気の上向き傾向により企業の採用予定者が増えている所謂「売り手市場」という背景も手伝い、中堅・中小企業の内定者大量続出というのが生まれたと思います。この事を経団連もまずいと思ったのでしょうか、今年は2ヶ月前倒しの6月1日解禁が既に決まっています。
●中堅・中小企業の採用方法
中小企業の担当者にお話を聞くと、「内定を先に出しても、結局大企業に逃げられてしまう」「売り手市場では、我々みたいな中小企業は良い人材が採りづらい」などと鼻からあきらめ気味の声を聞きます。しかしはたしてそうでしょうか。
通常新卒採用を実施する企業は、大手の新卒就職情報サイト××ナビみたいな会社のプランに乗っかり、そこからのエントリーを待ち、そこから一次選考=書類選考、二次選考=適正試験・能力試験・論文等、三次選考=集団面接、最終選考=役員面接へと進むのが一般的です。中小企業の場合も大差は無く、だいたいこんな感じではないでしょうか。しかしこの方法には、私は個人的には問題があると感じています。それは最終選考である役員面接に到達するまでに、実は優秀な人材が振るい落されてしまう可能性が大いにあるからです。本来であれば一人一人丁寧な面接を行うべきですが、それをやっていては間に合わないのでこのようなやり方になっていますが、これが「オーディション方式」と呼ばれる採用方法の欠陥だと考えます。ブランド力のある就職情報サイトは、そこで大量に集客しエントリー学生を提供する事が仕事ですから致し方ないのですが、この方法は、学生は取りあえずエントリーする無駄なエントリー、企業側は本当に会いたい学生に会えていない可能性があるという点で、お互いに無駄な方法だと感じています。厳しい就職戦線を戦いながら、就職後数年で離職してしまう人材が多いというのもここでミスマッチが発生していると思わざるを得ません。
大企業ならまだしも中堅・中小企業の新卒採用は、これと同じ事をやる必要はありません。「下町ロケット」ではありませんが、中小企業には中小企業の独自の技術力や商品力・特徴があろうかと思います。またそれを支える人間力があろうかと思います。それを学生に向けてどこまでアピールできているでしょうか。学生が企業を選択するポイントは、その会社で働く人であり、その人達が働く環境、仕事において得られる喜びや自分の能力がどう発揮できるかという事だそうです。これらを一番アピールしやすいのはネットであり、自社のWEBサイトです。会社案内などの印刷物ももちろん大切ですが、ネットで就活を行う学生にとっては企業のWEBサイトが一番ですし、ページ数に制限がないという点でも経済的です。
●自社サイト採用専用ページ充実の勧め
就活を行う学生は、××ナビみたいな就職情報サイトで志望する企業の情報を見て、気になる会社があれば必ずと言っていい程その企業のWEBサイトも見ています。しかし、中小企業の中にはその肝心のWEBサイトで十分なアピールが出来ていません。採用専用ページすらない企業もあります。採用専用ページはあっても募集要項など画一的なものを単に並べるだけで、上記に書いたような視点でのアピールがない企業がほとんどです。ひどい企業になると、「詳細は××ナビをご覧ください」と逆リンクを貼っているほどです。おいしそうなケーキ屋さんと聞いたのでと折角来てくれたお客さんに、うちのはあっちのスーパーでも売ってるからあっちに行ってと言ってるようなものです。そういった姿勢そのものが既に学生に伝わってしまうものです。本当に優秀な学生を採用したいのであれば、WEBサイトに採用専用ページ作り、その充実を図る事で気持ちを伝えるべきだと考えます。企業側も自社の社員の姿や環境、事業内容等を画像や動画、しっかりとした文章で見せる必要があると考えます。それは、説明会や限られた選考過程だけでは伝える事が難しい部分も補う事ができると思うからです。
自社サイトの採用専用ページ充実をお勧めする理由がもうひとつあります。それは、上記に書いた「オーディション方式」採用スタイルの欠陥部分を補う狙いです。エントリー数が多いとその選考過程には、時間とマンパワーが必要ですしこれは列記としたコストです。しかもエントリー数が多くても、その中には第一志望でない学生やとりあえずエントリーという学生も含まれます。大企業と違って中小企業の場合は100人単位の採用はそう無いと考えられます。であればお互いが思惑とは違う面接をするより、お互いがある程度良く知った上で面談する言わば「お見合い方式」の方が効率的だと考えるのです。10人の採用枠に対して自社を良く知った上で志望してくれる学生が仮に15人程度であったとしても、15人全員と面接もでき、選考も面接に限らずじっくり時間を使って行う事が出来ます。お互い納得の上での内定なら内定辞退などという事も起こらないと思いますし、数年後に離職という事も考えにくくなります。採用専用ページの充実を図ることは、学生に企業の理解を深めてもらうという点で効果的だと考えます。
現在は売り手市場ですし、大手企業志向の強い学生が多いのも事実です。しかし、人生設計や働き方のスタイルが多様化する今日では、必ずしも大手企業のみが選ばれる時代ではないと考えます。たとえ中堅・中小企業であっても、想いが学生の心に刺されば、自ずと人財の確保は可能なそんな時代だと思うのです。


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