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「画像検索」を意識したコンテンツ作り事例

gazoukennsaku画像検索

検索サービスの対象となる情報は、テキストはもちろんの事、今や画像・動画と拡がり、インターネット上にある様々な情報をキーワード検索や画像検索によって入手する事が可能になっています。
今回は、「画像検索」によって集客につながっている例をご案内したいと思います。
検索ロボットは、画像は画像としてしか認識しなく、画像の中身がどういうものか迄は理解する事が困難でした。似たような画像の検索やサイズが同じものの検索などは問題ありませんが、その画像がどういうものを表現しているかまではさすがにロボットには難しいわけです。
しかし「画像検索」が存在し、利用者の検索に応じ検索結果が画像で出ているのは、googleの検索ロボットが画像をデータとして読み取り判断しているからです。画像データは画像データにすぎないので、その画像を取り囲む周辺データから判断しています。どういった部分かというと、画像のメタ情報・画像のタイトル・画像の名前・画像の周辺テキスト・画像を置いたページのタイトルタグ等です。これらはテキストですからロボットには判断可能となります。言い換えれば、検索結果にランキングさせたい重要な画像ならば画像周辺テキストは重要なSEO対策と言えます。※非テキストコンテンツを認識させるやり方については別ページを参考下さい。
画像検索から集客を図っている事例を示します。
美容室ではよく自店舗のヘア作品をギャラリーとしてコンテンツ化しているケースが多く見かけられます。自店舗の技術力やセンスを見せる良いやり方だと思います。しかし、たまに見かけるのは単に画像を並べるだけというサイトです。これでは先程書いた理由でSEO的には不充分ですし、コンテンツとしても顧客(利用者)からすればもの足りなさを感じます。
当社クライアント事例でいきますと、単にヘアスタイルの画像だけでなく、ここにヘアスタイルの名前、担当したスタイリストの名前、施術のメニュー・料金、施術に要した時間、お手入れ方法、スタイルのポイントまでテキストで入れるようにしています。そうするとSEO的にも有効ですし、画像検索結果を見て興味を示した訪問者も深く見てくれるという事になります。現に平均ページビュー数も高いですし、新規顧客の獲得にもつながっています。またこういったヘアスタイルの事例を積み上げる事によって膨大な数になった時、ヘアカタログとしての機能も発揮し顧客サービスにつながるものと思っています。
もうひとつ「画像検索」を意識したコンテンツを作る上で重要なのは、画像のクオリティです。画像検索結果で表示された時、他の画像と比較されますからそこで劣るようだと当然アクセスに影響します。最低でも商品(サービス)の実力に相応しい撮影クオリティが必要かと思います。できれば商品(サービス)の実力以上が望ましいですが、一番良くないのは折角の商品(サービス)のイメージを損なうようなレベルの画像です。カメラが良くなっていますので何度も撮り直したり、他の作品を参考にするのも方法でしょう。
こういった「画像検索」を意識したコンテンツ作りは、美容室だけでなくレストランなど飲食、スイーツ、お取り寄せ、観光等など画像にインパクト力が出せるような業界サイトには大変有効的だと感じますし、SNSや口コミで拡散されやすいやり方だと思います。ぜひ実践して下さい。


当社では検索に強いサイト作りとコンテンツ作りをご提案しています。ご相談ください。
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大阪ミナミ、グリコの屋外看板広告の価値

glicoグリコ看板広告

先日仕事で関西へ行く事があったのですが、その時例の話題の看板を見てきました。屋外の看板広告というと、今では少し時代遅れ、古いというイメージの媒体なのですが、大阪ミナミにあるグリコの看板は数少ない成功事例のひとつではないでしょうか。
報道でもあったように現在2014年秋リニューアルに向けて工事中ですが、元々この看板そのものは1935年(昭和10年)からだと言いますから、ここに約80年掲出されている事になります。デザインも一貫して主力商品であった、キャラメルパッケージのランナーが両手をあげて走るあのポーズにこだわって創られています。またその時々の世相を反映するように、阪神タイガースが優勝した時にはランナーのユニフォームがタイガースのユニフォームに着せかえられたり、サッカー日本代表サムライブルーのユニフォームに着せかえられたりと常にパブリシティ効果を狙った話題作りのこだわり様です。工事中の現在もネオン本体をシートで覆い、綾瀬はるかさんを〝代走〟として掲出するアイデアで、周辺のにぎにぎしい看板の中でもひときわ目立ち話題をさらっています。
こうなると、もう大阪ミナミのネオン看板というより、大阪そのもののイメージ、道頓堀のイメージを作っているような気がします。大阪を象徴する映像として、日本で撮影のハリウッド映画にも何度も登場していますし、何かに触れテレビ等への露出もされます。また地元の人に関わらず、観光客・外国人観光客までこの看板を背景に、バンザイポーズをスマホに収め、そしてFacebookやLINEなどSNSで拡散されます。
媒体料はいくらかは知りませんが、仮に月何千万としても、毎日何百人、何千人が写真を撮り拡散される、時に触れマスコミで取り上げられるパブリシティ効果を考えれば、充分元を取れているでしょうし、おそらく将来的にもこの場所の媒体を手放す事は無いでしょう。
80年前にSNSなどの拡散効果も狙ったという事はあり得ませんが、何よりも看板を広告媒体としてここに作り、グリコブランドを創り上げようとした企業姿勢に、先見の妙というか価値があると思います。
福岡にもイメージの象徴として中洲のネオンがメディアに映ったりしますし、日本各地にも同じような例はあると思います。しかし、屋外看板広告でここまで一貫してブランド形成をやっている事例は数少ないと思います。過去のメディアというイメージがある屋外看板広告ですが、やりようによってはここまでの価値を生み出すという事です。
秋にリニューアルされた時、また話題を呼ぶのだろうなぁと考えながら帰ってきました。


2014年11月5日加筆
道頓堀グリコの看板媒体料は、自社保有ビルの為、タダだそうです。すなわち制作にかかわる費用とネオンの電気代のみという事になりますね。いやはや、益々あの場所に建てた先見性には敬服します。


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住友商事ネットスーパー事業撤退からみる、『適正価格』とは何か

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昨日、住友商事がネットスーパーから撤退するという報道がありました。
高齢者や体の不自由な方、子育て世代の所謂買い物弱者にとって便利な日用生活品の宅配サービスの市場は、企業にとって魅力的な市場として各社参入していますが、今回住友商事の撤退理由は、コストがかかり過ぎてビジネスとして成り立たないという判断の様です。
住友商事のネットスーパー事業は、首都圏で2ヶ所の物流センターに商品を集約し、ネットを通じて受け付けた商品をそこから配送するという仕組みでした。
しかし、これにはかなりのコストや課題があったと思われます。
・配送に関わるコストが大きい=車輛、ガソリン、配達エリアまでの時間など
・配送に至るまでのピッキング作業=オーダーに従って決まった時間で商品を選ぶ作業
・運営面の効率の悪さ=配達時間が特定時間に集中するなど
ネットスーパーは、現在約100社位が参入していると言われ、黒字化できている企業は数社と聞きますし、コンビニの宅配、近くの実店舗スーパーの宅配等との競争が激しい市場です。
成長市場にも関わらず、そのコストが吸収できていないというのが実態で、サービスの一環として行われているという側面もあるように感じます。中には他社がやっているからうちもやらないと的、無理してやってる観もあり、今回の住友商事の例を期にやめる企業もあるのではないかと心配します。
しかし、宅配サービス市場は魅力的であり、それを有難く思うお客様が存在するのであれば、何とか活路はないものかと考えます。
私が思うにそれは配送料を有料化した上での『適正価格』サービスです。そもそもこのビジネスモデルは、店舗に来れないお客様がいるから宅配サービスをするのであって、「届けてくれる行為」を有難く思い便利だと価値判断するわけですから、商品販売とは別のサービスだと感じます。サービスの価格(価値)は、お客様のサービスに対する評価価値×サービスから受けるメリットのはずです。商品の値段を定価以上で販売するわけにはいかないでしょうから、商品代金と配送料とは分けて考えるべきだと考えます。もちろん、利用者側からすれば安いにこした事はないのですが、お客様に喜んで頂き、満足して頂くサービスには必ず最低限のコストはかかります。すなわち『適正価格』が必要だという事です。利益なきビジネスでは、このサービスを有難く思っていたお客様に最終的には迷惑をかける事になると思うからです。
ネットの場合、配送料の無料というとAmazonや全商品送料無料のZOZOTOWNなどと比較されてしまいがちです。しかし、Amazonで言えば商品によっては配送料がかかりますし、全商品無料ではありません。ZOZOTOWNは、全商品無料と謳っていますが元々アパレルは仕入れが安く利益率が高い事業です。日用生活品、特に食品などはそういうわけにはいきませんから、お届け料を頂く、もしくは取れないとするならそのコストを吸収する為の別モデルがなければと考えます。
ネットスーパー事業は、今岐路に立たされていると思います。


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店舗経営者必見!LINE@の事例から学ぶ集客法

lineLINE@を集客に活かす

LINE@については、過去にも書いたのですが、LINE@はご承知のようにLINEとWEBの両方で店舗プロモーションを行い、友だち登録してくれたお客様に対してLINEでメッセージを配信、店舗へ誘導・集客するO2Oサービスです。クーポンやセール情報など配信できるので、クーポン利用による再来店や予約といったお客様のアクションにつなげる事ができます。
2014年5月にこのLINE@サービスのリニューアルが行われ、無料版であるスタンダードプランと有料版のプロモーションプランに変更なりました。違いは送信できるメッセージ配信回数のみで、スタンダードプランの1回に対してプロモーションプランは無制限です。月1回だと少ないと思われるかもしれませんが、業種によってはこれで充分活用できます。(理由:後述)
当社ではLINE@サービスが開始された当初から、導入された店舗さんのご協力も得ながら数々のテスト運用(言わば実験)を行い、どういうケースに効果的なのか、どうやるとうまくいかないのか等など検証を繰り返してきました。そうしたケーススタディから導かれる傾向みたいなものを今回は紹介したいと思いますので、導入を検討されている方、導入しているけどうまく機能していない店舗の方々にヒントにして頂ければ幸いです。
友達の獲得数について
まず導入当初躓くのがメッセージを配信する母数、すなわち友達数です。配信する情報や企画はあっても肝心のその配信先がなければほとんど意味をなしません。上限は1万人までですが、中小企業の店舗の場合まずそこまで中々いきませんし、1000人集めるにもかなりのパワーが必要となります。効果を感じ取れるようになるには最低でも100名位は必要です。既にDMやメルマガ等の顧客リストをお持ちであれば、LINEへそのまま移行、比較的簡単に増やせますが通常は0からのスタートです。
そうすると友達登録促進を図る上で、何かしら登録者向けサービスが必要となります。美容室では登録してもらうと「トリートメント進呈」というのもありましたし「割引券配布」もありました。食材販売店舗では「コロッケ1個サービス」等といった事もありました。モノではなくサービス時間や技術といった付加価値もエステサロンやリラクゼーションサロン等の店舗では可能でしょう。いずれにしても効率よく短期間で友達数を増やすには、お客様にとって喜ばれるサービスを提供する事で登録促進を図る必要があります。
開封率について
LINE@のメッセージ配信は、プッシュ機能がある為、DMやメルマガと比較すると高い到達率があるのは確かです。メルマガは余程有益なものでない限り読まれなくなっていますし、DMに至っては開封すらされない昨今です。DM・メルマガの開封率は、一般的に数パーセント~10パーセント程度と言われています。LINE@の開封率は当初60%程度と言われていましたが、当社が関わった事例でいけば30~50%程度でそこまでは行っていません。また、ずっとやっていると開封率も下降傾向にあるように感じます。これは配信側は、月1回の配信でも受け取るお客様側が複数の店舗と友達になっていれば、月に何度も受け取る事になります。そうすると内容によっては所謂「うるさく」なって開封されないという事だと推測します。
プッシュされたメッセージ文章も非常に重要です。ありきたりでは開封率が落ちますし、プッシュ通知された時お客様が有益だと思う情報や思わず詳細を開いて読んでみたくなるキャッチ文章でなければなりません。プッシュ通知文で、メッセージの内容がおおむね解ってしまうような文章ではなく、興味を持たせつつ次を開いてもらう様な文章が必要です。ここはメッセージの価値=内容と共に開封率に大きく影響する部分だと感じます。
配信頻度について
配信回数はどの位が適当かよく尋ねられました。これは業種によって異なると思います。一番目安になると思ったのは、お客様の店舗に対する来店頻度と同じという考えた方です。毎日でも来店の可能性がある店舗だと毎日配信でもいいと思います。その日のお買い得商品だったり、ランチメニューを画像と共に配信するなどです。一方たまにしか行かないような店舗では、月1回の配信で忘れられない様に再来店を促す方法でしょう。月に1回や1ヶ月半に1回程度の来店頻度の店舗、例えば美容室等から頻繁に配信されたらどうでしょう。うるさくて仕方ないですし、逆にマイナスイメージさえ持ってしまいます。冒頭、無料のスタンダードプランで月1回配信でも、業種によってはOKですと言ったのはその為です。配信頻度は、あまりうるさくなり過ぎると開封率に影響しますし、最悪ブロックにされてしまいますから重要な部分です。来店頻度・メッセージ内容・お客様層を吟味した上でデリケートに対処したい部分です。
配信時間帯について
メッセージ配信を確実に見てもらう為には、受け取るお客様のゆとりある時間、すなわち一番メッセージを受け取れる状態にある時間を考慮しなければなりません。それはお客様の生活リズムを正しく把握する事でもあります。主婦をお客様とする店舗が朝夕の忙しい時間に配信してもいやがられるでしょうし、会社員に仕事の始業時送ってもブロックされるだけです。一般的に通勤・通学する会社員や学生には、朝の出勤通学時間帯、ランチタイム時間帯、夕方からの帰宅時間帯が良いとされています。また主婦には、朝の忙しい時間帯後(9~11時)、お昼過ぎのから夕方までの時間帯(14~16時)が良いとされていますが、こちらは当社のデータでは20~22時が一番良い結果が出ています。これはおそらく働く主婦が増えている為で、1日の何かも終った就寝前のゆっくりした時間帯だと思われます。自店舗のお客様が専業主婦なのか働く主婦なのか考慮された配信が必要だと感じます。LINE@はプッシュ性が高い分、やみくもに配信するのではなく、お客様の生活リズムを配慮したやり方でなければなりません。
クーポンの活用方法について
LINE@にはクーポン配信の機能がありますが、この活用方法も大切です。クーポンといえば、即「割引」に向かいやすいのですが、割引クーポンの場合それなりに利用者も増え売上にもつながりますが、割り引くという事は一方で利益も失うという事です。中にはわざわざ値引かなくても来店する可能性のお客様もいるわけですから、むざむざ利益を失ってしまっているケースもあります。割引クーポンは、再来店を促す手段として効果は高いのですが利益減少を招く場合もありますので、その使い分けは慎重にやるべきです。
割引クーポン以外でどういう使い方があるかというと、前述したように金額では無くサービス提供時間や技術料等の提供です。例えば美容室やエステサロン等が、普段使われないワンランク上のサービスを体験的にやってもらえるとか、通常10分の所を15分やってもらえるとかといった感じです。サービスや技術系店舗でない物販の場合は、値引くのではなく少し増量するとかサイズアップとかが考えられると思います。またポイント導入店などはポイント付加サービスなども考えられるでしょう。
クーポンは、店舗ごとの状況に応じフレキシブルに対応すべきでしょう。
どういった業種に効果的か
お客様が繰り返し定期的に利用する可能性の高い美容系店舗(美容室・エステサロン・ネイルサロン等)には、向いていると思いますし、それなりに効果も出ていると感じます。また画像で効果的にシズル感を出せる飲食系店舗(ランチ・ケーキ・スゥイーツ等)は、季節の商品や新作商品の紹介をしながら集客が図れると思います。
逆にあまり効果が薄いのではと思われるのは、歯科や医院等。LINEのサイトにも事例として掲載はされていますが、そもそも病院等は普通の店舗と違って「楽しく」て行くわけではなく、必要に迫られていくわけでLINEで情報発信する内容にも乏しいはずです。新商品があるわけでもなく、クーポンが出せるわけでもないので、自ずと予約の空き状況程度しかないわけです。そうするとその程度の内容であれば、ホームページでも事足りるので利用価値は薄いと感じます。それでも歯科でいえばホワイトニングや美容外科等美容系のクリニックでは予約に活用したり新しい情報提供のネタはあるのかもしれません。
現在あまり使われていない業種、特に自治体・公共機関・文化施設等はもっと活用の価値があると思います。福岡市動物園は、イベント情報等を定期的に配信していますが、図書館なども週ごとに新しく入った本の案内など利用価値が高いと思われます。


当社では豊富な事例を元にLINE@の運用サポートが可能です。ご相談下さい。


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ベネッセ事件は氷山の一角、個人情報流出元特定の方法

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先日こちらでLINEのアカウント乗っ取りに関連してパスワードの管理法について書かせてもらった所、今度はベネッセコーポレーションで大量の個人情報流出というニュースがありました。結局、いくら法律等で制限しても個人情報のデータベースを管理する一部の人のモラルが今回のケースのようであれば、全く効力が無く、一端情報が流れてしまえばそれが転売転売され止めようが無くなってしまうという事です。(おそらくこういうものは、残念ながら氷山の一角だと思われます)
もちろん個人情報を管理する企業側の管理のやり方にも問題はあるでしょう。
個人的には、管理する企業側は
①データベースを扱えるパソコンを最小限にする
②さらにそのパソコンを扱えるのは限られた社員のみとする(今回のケースでは、委託会社のさらにその委託のSEとの事でした)
③作業に当たっては前と後で持ち物チェックをする、また一人では行えない等(技術系の企業で研究・開発に関わる人は、携帯スマホなど私物を持ち込めないのと同じ考えです)…等々当り前の事を徹底する必要があるでしょうし、今一歩突っ込んだ対策も必要だと考えます。この辺は、専門家におまかせするとして今回は一般の方が、個人情報を如何に守るかという事です。
個人情報を守る一番の方法は、何も登録しない、不必要に何も書かないです。でも今の世の中、そうもいきませんし個人がそのつもり無くとも名簿が出来ていたりもします。例えば卒業名簿、社員名簿などです。こういった部分はある程度仕方ないにしても、個人が能動的に登録するもの例えばインターネット上の会員制サービスや懸賞などのプレゼント応募などは、やはり必要最小限に留めるべきです。そして、どうしても個人情報を登録しなければならないケースでも以下の方法で、万が一流出した場合その流出元を特定する事は可能です。
通常個人情報は、郵便によるダイレクトメールかメールアドレスに使われるケースがほとんどですから、住所とメールアドレスにひと工夫すれば流出元は特定が可能となります。基本は先日のパスワードの管理方法と同じ考え方です。
【住所】
登録や申込の際、住所番地の最後に登録対象となるサービス名が判る表記を入れます。
例えば今回のベネッセコーポレーションの例でいけば、○○町1-2-3BC、仮にLINEであれば、○○町1-2-3LNといった具合です。これであればDMが届いた時、ご自身が登録の覚えがある企業であれば問題ありませんが、それ以外の企業やサービスから届けば、住所の最後に書かれてある印の登録先から漏れたという事が判明します。番地の後のアルファベットは建物の名前や区画の名前等と思われ削除される事もないでしょう。そもそも名簿はデータで管理されますから、そこまで細かくチェックされないはずです。
【メールアドレス】
メールアドレスを記入し、登録・申込をする場合は、googleのgmail使用を前提とします。というのもgmailには便利な機能があって、メールアドレスの@前を一部自由に変えられる事が出来るからです。(さすがgoogleです)
例えば、info@gmail.comというアドレスを持っていたとしましょう。その時、@前のinfoの後に半角の+を付け、その後が自由に書換えが可能で、この部分はメールアドレスとしては認識せずどんなに違った書き方をしても元々のアドレスinfo@として認識します。そうするとどういう事が可能かというと、今回のベネッセコーポレーションの例でいけば、登録の際のアドレスをinfo+benesse@gmail.comとする事ができます。LINEの場合だと、info+line@gmail.comとすればいいわけです。元々のアドレスに配信されますがアドレスの宛先には、+以下の部分も表示されますから、もし登録以外の所からメールが送られてきた場合は、登録先から個人情報が漏れたという事は判明します。
いかがでしょうか。登録などを必要最小限に留め、以上の様な手立てをしておけば、仮に漏れた場合、対象の企業に異議の申し立ては可能となります。ただそれでも一端漏れてしまったら、転売転売されるでしょうから、いずれにしても個人情報の拡散という意味では、防ぎようが無い部分も残ってしまうのは事実です。

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お客様の声の書き方次第でネットショップの購入率が大きく変わる

voiceお客様の声=レビュー

先日とあるネットショップのクライアントさんから、「お客様の声」の書き方がどうもわざとらしくてダメだという相談を受けました。
お客様の声は、通販チラシやネットショップ上で良く見かけますし、大手のインターネットモールでは多くのレビュー書き込みがあるあれです。第三者的な声なので、購入を検討する側からすれば大いに参考になり、説得力が増すコンテンツのひとつです。
しかし、色んなレビューを読んでみると興味を持ち「買いたいと思わせるもの」と単に「ふーん、そうなんだ」で終ってしまうものがあると思いませんか。
その違いのポイントは、ただひとつ!使用前・使用後=ビフォー・アフターが表現できているかという点だけです。購入検討する人がレビューを見て、自分自身が使った場合、その後どうなるのか、どう変化するのか、そこが明確にイメージされればその方の心に突き刺さるという事になるわけです。2ヶ月後ここまで変身しますよという画像を前と後で見せるトレーニングジムRのCMをこの所よくみますが、まさに
あの手法です。「買って良かった」「すごく美味しかった」「大変気に入りました」等など使用後(アフター)だけを並べても不思議と説得力は出ませんし、むしろわざとらしく作っているのではないかという不信感さえ出かねません。冒頭の相談事例がまさにこれでした。
少し事例を示してみましょう。
■太陽光発電設備販売の例=導入前、電気代が○○円だったのが○○円になり、月平均○○円お得になりました。導入費用はかかりましたが、このペースでいくと○年で取り戻す計算になります。
※太陽光発電システム導入前と導入後が数字で示されており、家計がどうなるのかイメージできます。
■健康食品サプリメント販売の例=ドラッグストアの同等商品よりも安く家計に助かります。また、利用しだしてから疲れやすかった体質が改善し朝の目覚めも良くなった気がします。
※前より支出が減った事も判りますし、体調改善も具体的にイメージできるようになっています。
こういった表現の仕方ですね。
もちろん、お客様からのレビューの取り方もありますので、こういう構成になる様な声の集め方をしなければならないという事になります。一番ベストな方法は、少し手間はかかりますが、直接ヒアリングによる方法だと思います。「どうですか?」と言うより「以前と比べて如何でしたか?」とか「何か変わりましたか?」という様な聞き方をすれば自ずとこちらが期待するような声が引き出せると感じます。またレビューを書いてもらう事で購入に使えるクーポンやポイント発行などもひとつの方法でしょう。
そして、そうやって集められたお客様の声はやがて「資産」になっていくものと思います。


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これだと盗まれない、複数パスワードを頭の中で管理する方法

passパスワード管理

今回は技術的な話ではなく、少し柔らかめ話題です。
LINEの乗っ取りが話題になっています。要因は、どこかのサービスから会員情報が漏れ、IDとパスワードを売って商売する輩がいるからのようです。ほとんど中国からの仕業らしいですが、乗っ取られてどうなっているかというと、本人になりすまし友人にコンビニでウェブマネーを買わせ、そしてウェブマネーの写真を送らせてその番号から現金化するという実にアホ臭いやり口ですが、それでも被害が出ているようです。そもそもなんでこういう事が起こるかというと、多くの方がIDとパスワードは同じものを使い複数のサービスを利用しているからです。その辺の盲点をついた悪い連中がいるわけです。IDとパスワードが出回っているという事は、今はLINEだけかもしれませんが、いずれ他のサービスでも被害が出る可能性があります。
であれば、すぐさまパスワードを利用サービス毎に変更しなければなりません。でも、利用サービスがたくさんあるとパスワードの管理が大変です。そこで今回は絶対に忘れないパスワードで、しかも複数管理する便利な方法をご紹介します。
パスワードの基本は、
①「1234」や「1111」、「pass」「誕生日」などのように見破られやすいパスワードのしない事
②英数組み合わせて、出来るだけ長めのパスワードにする事
であるわけですが、中々管理するのが大変ですからついつい覚えやすいものにしがちです。最近はパスワード管理のアプリ等もありますが、これもここの情報が漏れないとは言えませんから安全とは言い切れません。また、パスワード管理ソフトなどの分では、覚えにくくて困ります。やはり自分自身の頭の中で、複数のパスワードを管理するのが一番ベストです。
その方法は、パスワードをまずA-B-Cという具合に3つのブロックに構成します。ABCどれでもいいのですが、ひとつを利用するサービス名にします。そして、残りの2つはご自身が覚えやすい規則性のある言葉や数字にします。例えば「家族の誕生日」「固定電話下4けた」「車のナンバー」といった具合です。
例を示しましょう。LINEのサービスを利用の場合、仮にAを家族の生まれ年、Bを利用サービス、Cを好きな色とすれば、「1989LINEGreen」という13ケタのパスワードが完成です。これが利用サービスYahooになれば「1989YahooGreen」となるだけです。いかがでしょう、これだと利用サービス毎にパスワードは違いますし、ABCの規則性だけを自分自身で決めておけば忘れる事もありませんし、紙やパソコン上に残す事もありませんから盗まれるという事が無くなります。パスワードの桁数に制限がある場合は、ABの2つのブロックにしたり、利用サービス名を略称にする方法も考えられます。また桁数制限無い場合は、ABCD…と増やす事も当然応用として考えられます。


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