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Pinterestのビジネス活用の勧め

pinterest
Pinterest

ソーシャルメディア(SNS)は、広告予算を潤沢に持たない企業、特に中小企業・個人企業のマーケティング戦略において欠かせない存在であり、重要なツールである事は間違いありません。なぜなら、莫大な広告コストをかけることなく、アイデア次第では広告と変わらぬあるいはそれ以上の拡散効果が得られるからです。
しかし、Facebook、Twitter、LINE等など数多くあるSNSの中で自社の顧客層に適しているのはどれなのか、効率的なのはどれか等はよく吟味する必要があると思います。またSNSは活用したからと言って、すぐに結果(売上)に表れるものでもありません。自社のブランド力を強化する為のツールであるという事を認識し、長期的に取り組む姿勢が必要です。
※中小企業の中には、すぐに結果を求め中々我慢できず、中途で挫折してしまうケースを多く見かけます。
今回は、Pinterest(ピンタレスト)に絞り、その活用価値を書いてみます。
ご承知のようにPinterestは、画像に重点を置いたSNSで、自分自身が興味関心があるものをボードを使って表現する場、また欲しいものや行ってみたい場所などを画像でストックする場でもあります。アメリカでは、Facebookに次ぐサイト誘導率を持つとも言われており、使い方次第ではブランディング効果は高いはずです。すぐに思いつくのは、作家・カメラマン・デザイナーなどクリエイティブ系の業種ですし実際多くの方が使われていますが、はたして企業が使うのに本当に意味があるのか?という話です。
モノの購買決定に際して視覚的要素は、最も高いと思われますが、それが画像で訴求できるわけですから効果的です。ファッション(アパレル)、旅行、インテリア、グルメ、通販などの業種では利用価値が高いと思います。ご承知のようにPinterest上では、何も購買できないし問合せる事もできません。しかし実はココがイイ所で、利用者は純粋に写真を楽しんで、そして純粋に「これが着てみたい」「ココに行ってみたい」「これを使ってみたい」という欲望にかられ初めて対象サイトへたどり着くわけです。これはまさにインバウンドマーケティングであり、興味関心を持った利用者自らが探し出したものです。現代のWEBマーケティングは、自社のサービスや商品を如何に見つけてもらうかにかかっていますから、画像で訴求できるような業種においてPinterestが優れていると思う理由はココです。Facebookは人と人のつながり、Pinterestは興味関心でつながるSNSです。これを利用しない手はないと思うのです。

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WordPress、プラグイン選びの判断基準

pluginplugin選びの判断基準

WordPressは、プラグインを上手に使えばその機能を拡張でき、大変便利です。しかし一方でプラグインによるトラブルも生じる事は前回書きました。機能を拡張するプラグイン開発は、比較的誰でも参入しやすいからだと思います。制作者に悪意はなくとも、そのプラグインに脆弱さがあるという場合もあります。プラグインは、安易に何でもかんでも使えばいいというものではなく、良質で信頼できるプラグインを必要最小限に留めるべきです。
そこで今回はプラグイン導入にあたり信頼できるかどうかの判断基準を初級者向けにポイントをまとめてみました。
①公式ディレクトリに登録されているかどうか
公式ディレクトリに登録されてないと危険・安全でないと言うつもりはありません。しかし、公式ディレクトリに登録されているかどうかは、ひとつの判断基準にはなると思います。なぜなら公式ディレクトリは、WordPress.orgが審査し、機能と安全性を確認した上で提供しているからです。また公式ディレクトリにあると自動でインストール出来るという便利さもあります。ただ、公式ディレクトリに登録していると安心・信頼出来るかというとそうでもありません。それは③と関連します。
②多くの方が使っているかどうか
プラグインのダウンロード数は、一定のバロメータになります。多くの方が使っているという事は、それだけ評価されているという証でもあると考えます。但し、注意すべきはこのダウンロード数は、リリース開始からの数値である為、当初は評価されていたけど時間の経過と共に、直近では人気が無いという事も考えられます。単にダウンロード数だけでなく、その他の判断基準も含め総合的に判断すべきでしょう。
③定期的にプラグインのメンテナンスが行われているかどうか
個人的には、これが最も重要だと考えます。WordPressは、バージョンのアップデートが繰り返し定期的に行われます。そうすると当然プラグインもそれに対応する修正なりが行われなければなりません。にも関わらずずっと放置され、まったく触られていないというのは制作者にメンテナンスの意識が薄いと言わざるを得ません。
つい最近当社への相談事例で、WordPressのバージョンアップ後プラグインが正常に機能しないという事例がありました。調べてみると、ここ1年全く何もメンテナンスされていない状態でした。制作者へサイトから問合せしても返答すらない状態です。もうこうなると、全くやる気なしとしか言いようがありません。この相談事例の場合は、当社で何とかファイルの書換えを行い修正しましたので事なきを得ましたが、別のプラグイン使用もしくは独自でプログラムを組む事をお勧めしました。こういう先々どうなるか判らないようなプラグインは使えません。プラグインは、ほとんどの場合無料です。従って使用にあたっては自己責任である事は承知しています。しかしプラグインとして公式ディレクトリを通じ公開している以上、定期的なメンテナンスを行う事は制作者としての責任だと思うのです。
※公式ディレクトリに登録してあるプラグインでは、2年放置されると警告表示されています。
④制作者が信頼できるかどうか
③の事例のような無責任制作者のプラグインは全く信頼できません。連絡取れないわけですから生きているかどうかすら判りません(笑)制作者が信頼できるかどうかは、プラグインの公式サイト等で他にプラグイン制作しているかどうか、サイトの更新状況、メンテナンスアナウンス、使用者のレビュー等で趣味の領域なのかプロの領域なのか一定の判断は可能かと考えます。
pgin
画像にマークしましたように、ダウンロードの数、更新履歴、対応するWPのバージョン、レビュー等など様々な観点から見ればプラグインの信頼性はある程度判断出来ると考えます。


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WordPressのプラグイン使用で注意すべき事

pluginプラグイン使用は慎重に

WordPressによるサイト構築は、便利な事が多く当社でも多くのクライアントにお勧めしています。何と言ってもプラグインが豊富で、プログラムの知識が無くとも様々な機能を構築する事ができるからです。しかしながら、一方でプラグインによるトラブルが生じる事もあります。つい先日相談があった事例では、WordPressのバージョンを上げた途端正常な動きにならなかった例です。これはおそらくプラグイン制作者側のメンテナンスが行われず、新しいバージョン上で動かなくなったものと思われます。
結局プラグイン使用に当っては、何でもかんでも入れれば良いというものでは無いという事です。プラグイン同士の競合(バッティング・コンフリクト)も当然あり得ますし、第一プラグインをインストールし過ぎるとページの読み込みスピードは落ちます。よくあるのは、「これだけは入れておきたいWordPressプラグイン10選」みたいなものです。これらが全て悪いとは否定しませんが、100%安全とも言えません。なぜなら、それらとは同じ環境で使用されないからです。使用サーバーが同じ、使用テーマが同じ、WordPressのバージョンが同じ等など全く同じ環境で使用されるのであれば問題ないでしょう。しかし現実には全く同じ環境という事はあり得ません。そういったお勧めのプラグインであっても本来は導入時にひとつひとつ検証しならがインストールされるべきです。
以下にプラグイン導入で注意すべき事を列挙してみました。
①プラグインは検証・精査しながら
配布されているプラグインが全て安全とは言えません。導入時にはひとつひとつ検証・精査しながらです。
②インストールもひとつひとつ
インストールもまとめて行わず、面倒でもひとつひとつ。本来は別サーバーで動作確認後アップデートがベストです。
③繰り返しバージョンアップされているプラグインを選ぶ
プラグインの中には、バグやセキュリティホールが存在するものも多いです。これはこれでいいのですが、制作者側もそれに対応してバージョンを繰り返し上げているものは安全面でのバロメーターにはなります。
④定期的なバックアップを取る事
最も重要な事です。仮にトラブルが生じてもバックアップを取っておけば、少なくともそこまでの復帰は可能ですから。更新毎、プラグイン導入毎にバックアップする事がベストでしょう。plugins(プラグイン)、themes(テーマ)、uploads(画像等)、database(記事)ごとにバックアップが必要です。


プラグインは、通常無料のものばかりです。当然サポートもありません。全て自己責任と自己解決するしかないわけです。個人的なブログ使用程度ならいざ知らず、商用利用でCMSを構築するとなると、きちんとした知識や技術を前提の元に行うべきで、サイト完成後(納品後)の定期的なメンテナンスは我々みたいな専門家に依頼するのが本来ベストだと感じます。しかし、往々にして意識の低い企業程ココをケチります。そしてどうしようもなくなって相談してきても、知~らないっと(笑)なるわけです。
WordPressによるサイト構築、リニューアル、メンテナンスはご相談下さい。


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WEB担当者一大事!サイトは「スマホ対応」できてますか?

sumahoスマホ検索では既に表示されてます

先日Googleは、「スマホ対応しているかどうか」をモバイル検索順位の要因として追加すると発表し、4月21日より導入するようです。全世界すべての言語で一斉導入の模様ですから、日本語検索も例外ではありません。これまでも「スマホ対応」は掌握され、検索結果に「スマホ対応」というラベルが付けられていました(画像)。しかし、さすがに検索順位までは影響していませんでした。これがいよいよ順位要因に追加されるという事です。
これは、PCによる検索結果表示とスマホ等モバイル検索結果表示を分けて考えるという事で、同じキーワードで検索してもPCとスマホ等モバイルとは検索結果が異なる事を意味します。従って、スマホ対応していないサイトでは、たとえPCで検索結果が上位表示であってもスマホでは圏外という例が出てくる事になります。結局スマホ検索では、スマホ対応していないサイトは順位を下げられてしまうという事ですから、今回のアルゴリズム変更は結構大きな影響が出るとみています。特に若者を顧客とする飲食店舗、ショップ、美容、ファッションなどの集客には影響が出る可能性が大いにあります。なぜなら「今日どこでランチしようか」などと外出先でスマホ検索された時、ランキングに出てこないケースが生じるからです。ちなみに当社サイトは、PCからのアクセスが70%、モバイルが30%です。これは業種柄、当社の対象としているWEB担当者や広告担当者などはほとんどオフィスからPCでアクセスするからだと思われます。しかし業種によっては全く逆で、大半のアクセスがスマホ・モバイルという所もあります。現に当社クライアントの美容系企業は、70%がモバイルからのアクセスです。幸いにもこの企業は、いずれ先々こうなるだろうとの予測のもと、昨年秋にモバイル対応実施しましたからこの影響を受ける事はありません。
モバイルからのアクセスが多いサイトはお急ぎ下さい、実施導入まで約1ヶ月半、早急に対処すべき事です。
自社サイトが、スマホに問題なく対応されているかどうかはモバイルフレンドリーテストから確認できますし、問題箇所の特定・修正はウェブマスターツールのモバイルユーザビリティから知る事ができます。
今やもうスマホ対応は必須です。しかし、レスポンシブウェブデザインにするにしても、スマホ用CSSを作成するには時間がない、そうい方のWordpressサイトであれば、レスポンシブウェブデザインに対応したテンプレートテーマやプラグインで「とりあえず」暫定的に対策を講じる事も可能です。
当社では、スマホ対応のWEBサイト制作・レスポンシブWEBデザインによるサイト制作等承っています。ご相談下さい。


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リリースされたLINE@アプリの要点と使えそうな用途

line
LINE@

LINEやLINE@については、こちらで過去にも何度も紹介してきましたが、
店舗経営者必見!LINE@の事例から学ぶ集客法
LINE@による集客法を進める上で最も重要な事
LINEを集客ツールとして使う方法
先日2月13日にLINEよりLINE@アプリのリリースと共に、使用条件の変更が発表されました。変更の大きな部分は、PCやスマホ上からの管理画面運用だったものが、アプリを使用する事によりアプリから運用が可能になった事、これまで実店舗を持ってる所に限定されていたものが、個人やネットショップにも開放された事です。
無店舗でも使えるようになった事で、一番恩恵が出そうなのはネットショップ等の通販事業者だと思います。従来型のメルマガやメールによるアプローチでは、ほとんどレスポンスが無い状況になってきていますから既にある顧客情報から「お友だち」になってもらえば、告知したい情報の到達率は大幅に高まると思います。
ただ料金プランを見れば判りますが、ここで注意しなければならないのは月間の使用メッセージ数だと感じます。有料版でも5万通まで送れますが、5万通を超えると別途料金が発生する事です。月間1000メッセージだと無料で可能ですから、中小の通販事業者向けに効果的かと思われます。(1メッセージ=1吹き出しというカウントです)
また、機能面ではメッセージの一斉送信など多くの機能は、従来のLINE@とほとんど変わりませんが、使い方の幅が出てきそうなのは、「1:1のトークが可能な事」「複数人でのアカウントが運用出来る事」だと考えます。1:1のトークだと例えば顧客サポートに使えたり、問合せ・資料請求等にも使えそうですし、複数人でのアカウント運用だと受付予約や空き状況・残り商品数等など目的に応じたアカウント使いが出来そうです。
以下にこれまでとは違った使い方が出来そうな例を並べてみました。
●通販事業者の新商品案内
●通販事業者のカスタマーサポート
●学校・教室の講師ごとの案内や休校情報など
●美容系事業(美容室・ネイルサロン)のスタッフ毎の空き情報
●いわゆる士師業の方(弁護士・税理士・司法書士・医師など)の相談
等などです。アイデア次第でもっともっと考えられるかもしれません。
当社でもとりあえずアカウント作ってみました。
スマホから以下をクリックかQRコード読み取りで登録可能です。
よろしかったらどうぞ。
友だち追加数

当社では、LINEやLINE@を活用した店舗集客のコンサルティング事例を持っております。LINEおよびLINE@に関する運用相談、集客プランニング等ご相談ください。

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スカイマーク民事再生法適用から見る低価格戦略の是非

skyブランディングの重要性

報道にもあるように、上場会社のスカイマークが民事再生法の適用を申請しました。
報道によれば、飛行機購入のお金が作れないとか、空港への離着陸使用料が払えない等、色んな問題が表面化していますが、結局は価格競争激化に伴う売上の低迷が起因しているのは明らかです。
これは中小企業のブランド戦略にも大いに教訓となる事で、一端価格競争の波に身を投じてしまえば、価格でしか勝負が出来なくなってしまうわけで、競合会社が現れればお互いに首を絞め合い、価格競争は行きつくとこまで行ってしまう、そういう典型的な事例だと思います。また価格競争の土俵では、資本力がある大きい企業が体力的にも勝つ事が決まっています。
私も出張で飛行機に乗る事はありますが、スカイマークには一度も乗った事はありません。低価格以外にその魅力を感じませんでしたし、スカイマークには、低価格航空会社というブランドしかみえませんでした。しかし、ブランドは低価格とイコールではありません。最近でこそ、ミニスカCAなどでも話題作りをしましたが、安全性面では一時国交省から注意を受けるなど、低価格を謳うが故のマイナス面も多く表面化していました。あの会社のサービスは他社より全然いいとか、シートがゆっくりしてくつろげる、安全性が行き届いている等など、低価格以外のブランド形成が重要であるにも関わらず、その部分を軽視し価格のみで勝負した結果がこれです。
このコーナーで私も何度も書いていますが、企業がひとつの商品を製造販売したり、サービスを提供しようとする場合、最低限のコストが発生します。そのコストに見合った利益を得られなければ、それはボランティアでありいずれ破たんするのは目に見えています。薄利多売でいいじゃないかという考え方もあるでしょう、しかし価格競争が激化するとどうなるでしょう。薄利が薄利ではなくなるはずですし、売上グロスが低迷すると固定コストが賄えなくなるのは当たり前の事です。
中小企業の中には、非常に優良な商品や技術力をお持ちの企業がたくさんあります。売上が伸びないからと言って苦し紛れに低価格路線に身を投じるのではなく、そのクオリティに見合った価格で、価格以外のブランド形成で必ず売れるものだと信じています。
価格以外の別の要素で競争力を磨き、そこに消費者へ独自の価値を認めてもらう事が大切だと思います。
スカイマークの民事再生法適用のニュースは、ブランディングの重要性を改めて感じました。


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取材商法?ちゃんとした広報やればこんなものいらない

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ニュースリリースで広報を

年明けそうそう、とある経営雑誌の取材と称して電話での取材依頼を受けました。聞けば、当方の地域の経営者のインタビュー記事を取材させて頂き、全国誌に掲載するとの事。
この時点で、私は「はは~ん」とピンと来たのですが続きを黙ってきくと、インタビュアーにA(大昔にTVなどで見かけたけど、最近はとんと見ない男優さん)を起用し、インタビューに訪問するので、時間を作って欲しいとの事。「案の定きたか」と思ったのですが、そのまま聞いてると取材にあたって取材費を頂くとの事。
「やっぱほらきたな、あなた電話したとこ間違ってるよ、こっちは広告代理店にも勤めてた事ある百戦錬磨のおとこだよ」と言いたくなったのですが、『取材費がかかるというのは、取材では無く、そりゃ形を変えた広告でしょ?』と突っ込みをいれたのですが、「いや、広告では無くあくまでも取材です」と言い張る。
新聞や雑誌の広告には、ペイドパブリシティ(略してペイパブ、記事広・記事体広告とも言われます)というのがあって、記事風のスタイルを取る事によって信頼性を高める広告手法です。取材費と言ってますが、この会社の担当が言ってるのは明らかに広告料と取材料の名目を変えただけの列記としたペイパブです。昔の名前で出ています的、売れなくなったタレントを使いローカルの中小企業の経営者から取材料を取るビジネスモデルです。これでは、タレントをだしにした取材の押し売りと同じです。好みの女優さんと一緒に写真撮影できたり話せたりするならいいよという、かなりミーハーな経営者さんもいらっしゃるでしょうから敢えて詐欺とは言いませんが、こういうどこで販売してて部数が何部あるかもよく判らない雑誌に載せる意味合いが全く理解できません。
通常一般的に新聞や雑誌メディアの取材に費用はかかりませんし、メディアに対してアピールするものがあれば、ニュースリリース等、広報をしっかりやっておけば自ずとまともな取材依頼もあるものです。「メディア取り上げられ率92.8%のニュースリリースのコツ」でも書きましたように、効果的な広報をやる事によって、大きな広告予算を使わずともパブリシティ効果は生み出せるものだと考えます。


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