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Googleウェブマスターツール5つの重要指標(インデックスステータス編)

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インデックス数推移グラフ

SEO対策では、この所「コンテンツSEO」とか「コンテンツマーケティング」という言葉が頻繁に使われます。コンテンツ(中身)が重要だという考え方ですが、その中でもコンテンツの更新頻度は重要な要素です。安定的な検索上位表示を目指すなら、定期的にページを増やしコンテンツとして充実を図る事が大切です。
今回のテーマである「インデックスステータス」の指標は、ページの更新をGoogleにどれだけインデックスされているかという数値です。折角更新してページを増やしても、それがGoogleに認識されずインデックスされていなければ、全く意味の無い事です。Googleウェブマスターツールでは、過去1年間のインデックス数の推移を知る事ができます。(画像参照)
インデックスステータスは、「健全性」→「インデックスステータス」から見る事が出来ます。
「インデックスに登録されたページの総数」とは、Googleに登録されたURLの総数です。「site:ドメイン」で表示されるページ数とは、異なりますから必ずしも一致しません。しかし、これである程度その対象サイトのボリュームと、それがどういう推移でGoogleに登録されているかは一目瞭然です。
グラフで見ると、右肩上がりのなだらかな傾斜で増えていくのが理想です。画像の例は、途中でサイトリニューアルを実施していますからデータとしてありませんが、途中から安定的に増え始めています。
順調に増えているグラフであれば問題ないのですが、これが横にまっすぐ平行線で全く増えていないケースや、何かの事情で下降線をたどるケースだと注意が必要です。
増えていない場合は、コンテンツを改善するなどし更新を続ける必要があります。また下降線の場合、例えばサービスや商品の変更などでリニューアルをしたなど、その要因を運営者側が判っていればいいのですが、原因が判らず更新も行っているのに増えていない、減少している場合は、その原因を探る必要があります。知らないうちにGoogleにインデックスされないような命令をしてたり、Googleのペナルティとしてインデックスが削除されていたり等などです。
インデックス数は、ある意味運営者側の努力の足跡でもあるわけですから、定期的にチェックし問題があるとすればそれに対応した改善をしなければなりません。


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Googleウェブマスターツール5つの重要指標(サイトへのリンク編)

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サイトへのリンクページ

前回、Googleウェブマスターツールより提供されるデータの中で、最低限押えておきたい指標は以下の5つだと書きました。
コンテンツキーワード=重要キーワードを知る事ができます
②サイトへのリンク=アンカーリンクを知る事ができます
インデックスステータス=コンテンツ(ページ)の増減を知る事ができます
内部リンク=内部リンクを知る事ができます
HTMLの改善=重複するタイトルタグとメタデータを知る事ができます
今回は、②のサイトへのリンクについて説明します。
メニューからトラフィック→サイトへのリンクで、対象サイトへのリンクに関する3つの情報を知る事が可能です。(※画像で、その見本画像を出していますが、その詳細は消させてもらってます)
A.リンク数の最も多いリンク元
どのサイトから(ドメイン名)どれだけのリンクを(数)を受けているか=被リンクを知る事ができます。ウェブマスターツールのデータでは、ドメイン名と数で表記されています。またそのドメイン名をクリックすれば、その詳細、それぞれのドメインごとに、どのページがどのくらいの数リンクされているかも知る事ができます。
B.最も多くリンクされているコンテンツ
対象サイトのどのページ(コンテンツ)がどれだけ(数)リンクされているか判ります。ウェブマスターツールのデータでは、ページアドレスと数で表記されています。またそのページアドレスをクリックすれば、Aとは逆に、それぞれどこのドメインにリンクされたのか詳細が判ります。
C.データリンクの設定
対象サイトへのリンクの際のアンカーテキストが何であるか知る事ができます。詳細をクリックすれば、アンカーテキストの詳細リストが表示されます。
このA~Cの3つの指標をどう生かすかなのですが、かつてSEO対策はこの被リンクをいかにたくさん持つかが重要視された時期がありました。なので被リンク数が少ない場合は、意図的にそれを運営者側で集める方法を行ったりされたのですが、現在ではGoogleは被リンクについては「ナチュラルリンク」という表現を使っています。つまり、意図的にリンクを増やすのではなく、自然発生的に他ウェブサイトから評価されるリンクでないといけないと言ってるわけです。
被リンクは、言わば他からみた人気投票みたいなものですから、Aでそのボリュームとどういうサイトに評価されているのか実態を知り、BとCでその具体的などの部分が評価されているのを把握します。自社サイトの第3者評価が客観的に見えてくるわけです。運営者側が思う重要なコンテンツが評価されているのかどうか、アンカーテキストなどで思惑通りのキーワードが評価されているのかどうか、チェックしなければなりません。
その上で、運営者側の意図と違うならば、コンテンツ中身の見直しやキーワードの使い方など、細部の修正が必要となってくるわけです。


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Googleウェブマスターツール5つの重要指標(コンテンツキーワード編)

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WEB担当者であれば、Googleのウェブマスターツールを利用されているかと思います。ウェブマスターツールは、Googleのページによれば「Googleと相性の良いサイトにするのに役立つデータ、ツール、診断を提供」と書かれています。検索=SEOに関わってくるものですから、サイト運営には避けて通れない事ですし、WEB担当者としては当然把握しておく必要がある事です。
その提供されるデータの中で最低限必ず押さえておきたい指標は、以下の5つだと思います。


①コンテンツキーワード=重要キーワードを知る事ができます
サイトへのリンク=アンカーリンクを知る事ができます
インデックスステータス=コンテンツ(ページ)の増減を知る事ができます
内部リンク=内部リンクを知る事ができます
HTMLの改善=重複するタイトルタグとメタデータを知る事ができます
こういった指標を元に、サイト改善・SEO対策を打つ事になります。
今回から5回に分け、順にその指標について説明します。今回はコンテンツキーワードです。
コンテンツキーワードは、ウェブマスターツールのメニュー「最適化→コンテンツキーワード」で見る事ができます。コンテンツキーワードは、Googleが対象のサイトの中で重要なキーワードを出現率の高い順に並べたものです。(当社のものを見本画像として参照下さい。尚、便宜上上位1~5は伏せさせてもらいました・・・笑)出現率の高いワードを重要なキーワードとして捉え、そのサイトがどういうサイトであるかという事を認識=解釈しているわけです。従って、運営者側が対象サイトに対して設定したキーワードや重要なワードが、1~10番目位に出てくれば思惑通りだという事です。例で8番目に「では」というのがありますが、これは「福岡では」とか「では、どうしたらいいのでしょう」などの「では」です。これそのものには意味はありませんが、使用頻度が高いからランキングされているという事です。あまり気にする必要はありません。
ここでは、運営サイトの特徴を示すキーワードが思惑通りに上位にあるかどうかを把握し、そうでない場合や全く違うキーワードがあるのであれば修正を加える必要があります。ついでに言うとコンテンツキーワードと合わせて「トラフィック→検索クエリ」を見れば、検索クエリデータも見る事が可能です。これは一般利用者が入力した検索キーワードに対して、運営サイトが何回表示され、それに対するクリック数、平均検索順位などのデータです。検索順位は、コンテンツキーワードと検索キーワードの相関関係で成り立っていますから、目標のキーワードで順位を上げようと思えば、コンテンツキーワードの改善という事になります。
では、改善方法ですが単純に言えば、目標キーワードの出現頻度を増やし、コンテンツキーワードの上位に出てくるようにすればいいわけです。しかし、だからと言ってキーワードを不自然にやたら羅列したページを増やせばいいといものではありません。そういうものに対してはスパムと判定されかねません。対象となるキーワードを含むページをじっくり増やしていくしかないわけです。
コンテンツキーワード順位1のものと6番目のものの差が200有り、6番目のものを目標キーワードとし1番目に持っていきたいとするなら、解りやすく言えば6番目のキーワードのページを200ページ増やせばいいわけです。
検索順位は単純にこれだけで決まるものではなく、他の要素も含めて決まります。しかし、Googleに正しくどういうサイトなのかを認識させる上で、コンテンツキーワードの改善は大切な事です。


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検索エンジンにインデックスされていない!?サイトの対処法(wordpressサイト向け)

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wordpressで構築したWEBサイトで、更新をやっているのに検索エンジンに全くインデックスされていないという事例がありました。
WEB担当者であればお解りかと思いますが、インデックスとはWEBページがYahooやGoogleのロボット型検索エンジンに収集されデータベースとして保存された、言わば索引みたいなものです。インデックス数は、そのインデックスされた量(ページ数)の事であり、インデックス数が多いという事は、そのサイトの規模を示しており、SEO上大きな影響を持つ意味があります。なぜなら、WEBページはインデックスされた時点で初めて検索対象となるので、そうする事で様々な検索キーワードでも検索表示されるからです。
冒頭の例で言えば、更新をかけWEBページ(コンテンツ)を増やすも、それが全くインデックスされていないので、SEO的には全く意味のないWEBページ拡大を進めていたという事になります。
通常一般的に、wordpressでサイトを構築した場合、wordpressと検索エンジンの相性は極めて良いので、インデックス数は更新と共に自然と増えるのが普通です。この問題のサイトも途中までは、インデックスされていた模様ですが、理由は判らないのですがこの所全くストップしていたようです。
対処法として、どういう事を実施したか。仮説としてあったのは、インデックスされていないという事は、sitemapが正しく認識されていないのでは?という事でした。このサイトマップは、訪問者が見るサイトマップではなく、あくまで検索ロボット向けサイトマップという意味です。
調べさせてもらうと、案の定wordpress構築サイトには、必モノのプラグイン「Google XML Sitemaps」が無くなっており、更新情報が検索エンジンに伝わっていなかったという事が判りました。早速、この「Google XML Sitemaps」をインストールし作動させました所、検索エンジンに認識されるまで待つ事およそ3日後、あっという間に約270位インデックス数が増えました。約270ページも損をしていた事になりますね。気付かなければ、無駄な作業の積み重ねを繰り返していたという事になります。
当社では、WEBサイト(ホームページ)の無料診断を行っています。集客に効果的な作りになっているかどうか、SEO的に効果ある作りかどうか、適切なサイトチューニングがされているかどうか等など、無料で診断させて頂き改善ポイントをご報告致します。遠慮なくご相談下さい。


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「くまモン」がキャラクターとして成功した理由

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くまモン効果絶大です

ブランド力をつける意味で、キャラクター展開は常套手段になりつつあります。自治体が手掛けるキャラクター展開としては、
宮崎県が前東国原知事自らをキャラクターとして展開したり、ゆるキャラブームの火付け役となった滋賀県彦根市の「ひこにゃん」などがあります。その中でも最もブランド効果が大きかったと思われるのが、熊本県の「くまモン」で「ゆるキャラグランプリ」でも1位を獲得するなど、もはや全国区の人気となっています。
「くまモン」は、キャラクターとしての使用権のみならず、公務員として様々なイベント・PR活動まで活躍してますし、キャラクター使用から生まれる関連商品の販売売上、そしてPR活動など広告料換算すると莫大な額です。
先ごろ熊本県はこのキャラクター効果(くまモンを使用した関連商品売上高)を数字で発表しました。2012年度の関連売上が把握しているだけでも293億円で、これは前年の約11倍にあたるというまさに「くまモン」様さまなのです。「ひこにゃん」でさえ最高売上は、17億円だったと言いますからいかにこの数字がすごいかよく判ります。まぁ関連商品を見れば、お土産物はもとより、ティッシュペーパーからトイレットペーパーの生活用品、食品等などいたる所で使われていますから、さも有りなんという感じはしますが・・・。
なぜこれほどあらゆる商品に使用されてるかというと、県がキャラクター使用料を取っていないという事にもあると思います。企業からの申請に対して、パスしさえすれば使用できるわけです。この事は、申請件数を見れば一目瞭然で11年が約2400件だったのに対して12年は3倍以上の約7800件となっています。県とすれば、別に使用料は取らなくてもその分関連商品の売上が上がれば、企業からの税収は増えます。地場企業の知名度も上がり、地元物産振興にもつながり、税収も増えるとなれば、まさに狙い通りといった所かもしれません。
この使用料を取っていないという事も大きな理由ではあると思うのですが、もうひとつはこの「くまモン」のキャラクターとしての完成度の高さにあると思います。実際に熊本県には熊はいるはずものないのですが、その発想、キャラクターデザインのシンプルさ、表情のコミカルさと豊かさからくる可愛らしさ、着ぐるみ等にした場合を想定したデザインなど、どれを取ってもなるほど人気が出るはずだと思われる創りになっています。調べました所、やはりこれは専門のクリエイターさんの仕事でした。
一般的に自治体のキャラクター等によくあるのは、公募をしてその中から選ぶという方法です。この方法もやりようによっては面白い作品が出たりはするのですが、一般的にはいかにも官公庁らしい面白みに欠ける作品になる事の方が多いような気がします。これは制作にあたり、商業広告的な視点で発想できるかどうかにあると思うのです。単にキャラクターを創るのではなく、そのキャラクターが、生きものとして動き出し商業ベースに乗った時、どういう拡がりを持てるのか、そこまで計算されたディレクションはプロにしか出来ないと思うのです。
プロにはプロのノウハウと感性・経験があるからこそ生み出せると思うのです。

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LINEを集客ツールとして使う方法

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LINE(ライン)の勢いが止まりませんし、クライアントさんからの質問などよく受けるようになりました。
ユーザー数も1億人を超え、日本発のサービスらしくその40%以上は日本国内となっています。若い10代20代の年齢層に絞れば、感覚的ですが80%近い人たちが使ってるのではないでしょうか。facebookなどと違って、まさしく日本発の日本人に合ったサービスのような気がします。
ユーザー1億人達成するのに、LINEは19ヶ月、これに対してtwitter49ヶ月、facebook54ヶ月ですから、いかにこのスピードがすごいかというのが良く解ります。1週間に100万、200万の単位で増やしていってます。この要因のひとつがスマホの普及です。LINEアプリは、スマホを想定して作られたかのように、その機能はスマホとぴったりの相性のように感じます。だから、この所のスマホの普及と比例してユーザー数も伸びてきてるのだと思います。
ここまでウケる要因は、まず無料通話が出来るという点もありますが、twitterやfacebookと違って1対1のクローズドなコミュニケーションが可能な事だと思います。1対1のクローズドがSNSと言うのかどうかは別問題として、他のSNSにない特徴を持っていると思います。もちろん、twitterにもfacebookにも1対1のメッセージ機能はありますが、LINEほど特化したサービスにはなっていないと思います。そして、この1対1のクローズドなコミュニケーションを支えるのが、「スタンプ」と呼ばれるキャラクター達です。様々な表情をした「スタンプ」をメッセージ中に貼りながら気持ちを表現し、チャット状態のコミュニケーションを楽しむわけです。これは、かつてガラケーのメールで絵文字表現でコミュニケーションされた、あの進化形だと思って間違いないと思います。ここが極めて日本的な所で日本人に合っている理由です。気の合う仲間と「スタンプ」を貼りめぐらし、ゆるゆるの会話を楽しむわけです。
さて、こういうLINEに対して企業側はどう自社の販促や集客に活用するかですが、最大の活用価値は、O2O(オンライン to オフライン)ツールとして活用する事です。実店舗への購買・来店活動に大きく効果有る活用が可能だと思います。メールやメルマガによる開封率は低いですが、スマートフォンならではのプッシュ通知機能を利用して配信すれば、ユーザーはほぼ確実に気づいてくれ到達率は高いと思われます。(63%が見てるそうです)また、そのプッシュする時間帯をうまく設定する事によって、メッセージやクーポンの効果はさらに高まると想像できます。例えば、ビデオレンタルのTSUTAYAが週末金曜日夕方に配信したり、ローソンがランチタイム前にクーポン配信してるパターンです。
ただこれまで企業側がこういったプロモーションをやろうと思ったら、「LINE公式アカウント」を開設する必要があり、これには初期費用200万円、月額料金150万円、スタンプは1000万~と高額だった為、ローソン等大手の特定の企業に限られていました。
ところが最近LINE@という飲食・アパレル・美容・宿泊などの実店舗を運営する事業主向けのサービスが誕生し、初期費用5250円・月額5250円(開始3ヶ月は無料)のお手軽価格で利用が可能となりました。言わば、中小企業向けのサービスですね。これは、有効だと思いますしこれを活用しない手は無いと感じます。
では、早速やろう!となるのでしょうが、先程書きましたように、LINEは1対1、もしくは限られた仲間内でのコミュニケーションの場です。facebookのように1対nのプラットフォームならまだしも1対1なわけです。ここに課題があり、企業のアカウントがこういうプラットフォームに歓迎される為には、より緻密に設計されたメッセージの発信や戦略性が必要となってくると思います。安易にとにかくやればいいだろうではなく、良く考えられた練られた企画等が必要だと思います。
当社では、現在このLINE@を活用した販促・集客企画の支援・相談を承っております。遠慮なくお問合わせください。


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モバイル利用動向調査から見えてくるもの

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株式会社D2C調査スマホ普及率

先般、D2Cがスマートフォン(スマホ)及びフィーチャーフォン(ガラケー)の利用者動向の調査結果(2012年11月度分)を
発表しました。

株式会社D2C(本社:東京都港区、代表取締役社長:宝珠山 卓志、以下D2C)は、普及が進むスマートフォンおよびフィーチャーフォンの利用動向調査を実施した。全国の15 歳~69 歳の男女、携帯電話・PHS・スマートフォン所有者3,096名を対象に、2012年11月、PC インターネットによるアンケート調査を行い、スマートフォンおよびフィーチャーフォンの利用動向についてまとめた。

この調査発表によると、スマートフォンユーザーが37.6%となり、ますますスマートフォン化が進んでいます。ここでも書いた前回他社調査分からしても倍増してる事になります。
以下は、調査から見える特徴的な事のまとめです。
①女性のスマートフォン使用比率が増加傾向にある事
スマートフォンは、当初男性の使用比率が高い状況にありました。(男性約70%、女性30%)これが、今回の直近調査では男性56.9%、女性43.1%となっており、女性の使用比率が年々高まっている事です。それでも、性年代別に見た時には、男性30~39歳が16.0%とトップですが、購買行動に大きく影響するこの女性層の数値は、今後のWEBマーケティングで無視できない数字だと感じます。
②主要利用サイト・アプリでLINE利用率が増加傾向、Facebook減少
利用サイト・アプリで見た時、検索サイトのGoogle88.1%、Yahoo77.7%は順当ですが、通信事業者のポータルサイト56.1%の次にLINE52.2%で、LINEが大幅に伸びている事です。1週のうちどの程度使うかという使用頻度のデータでは、LINEが25.9回とトップとなり、次に22.4回のtwitterで、ここでもFacebookは19.7回と前回調査から下降傾向で、twitterに抜かれた形になってます。やはりfacebook疲れなのでしょうか・・・
③最も活発にスマホを活用している層は、「女性20代」と「女性15~19歳」
スマホを活用して、「インターネット上で資料請求や見積もり依頼をする」と「インターネット上で商品やサービスを購入する」などといった積極活用がされているのは「女性20代」と「女性15~19歳」の層。

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提供情報への登録は何から?

④50%以上がスマホからクーポン利用の経験がある
「スマートフォン上のクーポンをお店で提示する(51.7%)」、「スマートフォンを使って、お店の中で商品の詳細情報を調べる(46.9%)」、「スマートフォンを使って、お店の中で商品の口コミを確認する(45.3%)」の順で経験ありが目立ちます。外でインターネットにつながるスマホ特有の活用が、購買活動でも約半数利用されています。
⑤スマホユーザーへのアプローチは、メルマガが効果的
企業や店舗からの提供情報に対する登録状況(コンバージョン)は、、「メールマガジン」が46.0%と他に比べて抜けた数値になっています。

こうしてみると、スマホへのシフトは年々進んでおり、その活用法も踏まえた企業側のモバイル対策は必須になっています。特にスマホのディスプレイの5インチクラスの大型化は、ほとんどパソコンを持ち歩いているかのようなインターネット利用になりますので、活用価値が大幅に拡がり、それと共に企業側のマーケティングもモバイル対策なしには考えられない時代になってきています。O2O(オンライン・トゥ・オフライン=オンラインと実店舗の連携・融合という意味)という言葉が示すように、こういう時代の消費者を獲得するためには、常にスマホを持ち歩く言わば「スマホ消費者」の対策なしに売れる仕組みは作れないと思うのです。

(written by スケールフリーネットワーク)

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